「とりあえずやってみる」は無意味
DXやSDGｓに取り組む企業は増えています。しかし、「とりあえずやってみる」という方針で、何となく始めているだけの企業も多いのが実情です。
DXやSDGｓはステークホルダーにアピールする要素でもありますが、本質はそこにはありません。本稿では、こうした取り組みを企業に良い方向に回していくためにどうすれば良いかを説明します。
適切なKPIの設定
DXなどの取り組みの効果検証として、適切なKPIを設定する必要があります。こうした取り組みを対外アピールに置くと、この検証を内部でコントロールできる対象に置いてしまい、あまり総合的には大した成果が出ないまま終わることが多いです。
このような場合、何でこうした取り組みをするのかを再検証して目標を見直す必要があるでしょう。
業務効率の向上
DXの対内的な目的としては、業務効率の向上があります。デジタル技術を機械的業務処理に割り当て、人が創造的な仕事に集中することができれば必ず業務効率はあがるはずです。
これを、導入を目的にして、何台入れたか、何人が関与したか、などをKPIにすると目標達成度はよくわかりません。
デジタル化でどれだけ時短が達成できたかなどをKPIに設定するのが望ましいです。
収益性の向上
業務効率が良くなっても、社員が遊んでいる時間が増えては意味がありません。業務効率向上の結果、人件費がどれだけ削減できたかとか、社内アンケートで従業員満足度が上がったなど、収益性の改善につながる数値があればそれがKPIとして適切である場合が多いです。
顧客満足度の向上
収益は内部であげるだけでなく、外部の顧客あっての話でもあり、DX化によって顧客満足度がどうあがったかもチェックが必要です。
例えばJRはみどりの窓口を廃止していっていますが大変不評です。デジタル対応ができず、対人対応を求める客が多い状態ではデジタル化を推し進めることは顧客満足度低下につながりやすいです。
DXによる変化が、本当に顧客の求める方向に合致しているかもきちんと検証する必要があります。
まとめ
DXやESG、SDGｓなどはただやれば良いわけではなく、自社業務をどう変えて、その結果、社会がどう変わるかをしっかりと見据えて効果測定する必要があります。
当研究所では、社会問題に広く精通したMBA・弁護士・公認会計士が、御社の変革を総合的にサポートします。下記よりお気軽にご相談ください。
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